そんな経緯があったため、今回の話題についても日本では「またF5連打（リロード）か」「水増し乙」などというコメントが並ぶだけの状態になってしまっている。
日本での人気も他の韓国アーティストと違わず陰りが出ており、4月に日韓同時発売したシングル「Catch Me If You Can」は初週売上が約2万枚。前作の初週売上5万枚から約4割も激減し、オリコン週間チャートでも8位に入るのがやっとだった。
その影響なのか、今のところ新曲「PARTY」の日本発売は未定となっている。
「一時期は『世界デビュー』と意気込んでいた少女時代ですが、メンバー離脱などもあって勢いは消沈。音楽賞の受賞で期待していた欧米での認知は進まず、韓流ブームの終了でお得意様だった日本でも売上が激減してしまっている。正直なところ戦略的に打つ手がなく、すでにカラクリがばれてしまっている『YouTube再生数』にすがるしかなくなっているのでしょう。昨年、GoogleがYouTubeの再生数水増しの摘発を強化すると発表しましたが、摘発で大問題になるリスクを冒してまで異常な再生数にこだわっているのですから、かなり追いつめられているのかもしれません」（前同）
韓国は日本の半分ほどの人口しかなく、音楽市場の規模は120億円ほどと小さい。いまだにK-POPの人気が衰えないアジア諸国に関しても同様だ。市場規模3000億円（※2013年度）を誇る日本や、幅広い購買層が望める欧米などをターゲットにしなければ成長は見込めないが、その旗印と目されていた少女時代がこの有様では成り行きは厳しそうだ。
いずれにせよ、再生数をウリにするのは世界的に冷笑されるだけ。別の戦略を練った方が良さそうだが、次なる起死回生の一手を編み出すことはできるのだろうか。
（文＝佐藤勇馬／Yellow Tear Drops）
