＊イメージ画像：『Google誕生 ガレージで生まれたサーチ・モンスター』
著：デビッド・ヴァイス／マーク・マルシード／イースト・プレス
米国「ニューヨーク・タイムズ」紙が6月30日に報じたところによると、ウェブサービス提供の最大手・米国Google社が、同性愛カップルに対し、夫婦同様の福利厚生を与えることを決定したという。
これまでも、従業員への手厚い福利厚生で有名だったGoogle社。無料の食事提供や5カ月の産休（満額の賃金付き）など、至れり尽くせりのサービスに、「同性愛者の保護」が加えられることになった。結婚することで受けられる税額控除と同じ額を、同性のパートナーのいる従業員の給与に加算するというものだ。この裏には同社の税金対策があるとも考えられているが、同性婚の合法化を推し進めるという観点からも、世界中の多くのリベラル派に、この施策は支持されている。ところでGoogleといえば、同性愛に限らず、インターネット上に多数存在するエロ系の情報を「検閲なし」で登録していることで有名である（ただし「セーフサーチ」をオフにしておく必要がある）。
Googleを筆頭に、ここ20年でめざましく成長したIT関連企業の中には、その社風として、あるいはそのサービス理念として、性的に自由なポリシーを掲げているところが少なくない。そこでこのたび、世界規模でサービスを展開する大手IT企業の中から、「性の解放が進んでいる会社」ベスト5を紹介したい。
1位：Google
前述した通り、社員への待遇も、サービスの公平性も申し分ない。また、検閲問題から中国撤退を決意するなど、「言論の自由を守る」というスタンスにはブレがない。本業である検索サービスでは、青少年向けにアダルトコンテンツを遮断する「セーフサーチ」機能こそ搭載されているものの、無修正アダルト画像の削除を行ったりといったことはほとんどしていない。最もお手軽に無修正画像にたどり着くことができるのが、グーグルの画像検索であることは、ネットユーザーの皆様ならすでにご存知のはず。
2位：Amazon
世界最大のネット通販サイト。マニアックなアダルト書籍やアダルトPCゲームも多数取り揃えている。また、通販という形態によって、店頭で購入する恥ずかしさを解消し、より多くの人が、他人には言えないような趣味の商品を手にすることができるようになった。あらゆる製品を、広範にそして平等に扱うという Amazonの姿勢が、結果として少数派の欲求を満たすことに貢献している。
3位：FC2
レンタルサーバ、ブログなどを広範に提供する、多国籍ウェブサービス企業。エロサイト巡回が日課になっている皆様にはもうおなじみかと思うが、世界のエロネタ系ブログは、かなりの割合で「FC2ブログ」上に開設されている。他のレンタルサーバサービスと比べて規制の基準が甘いためか、日本を中心に、アダルトサイトを立ち上げるならとりあえずFC2、というのが常識となりつつある。ただし、中には悪意あるサイトへのリンクが含まれているものもあるので、注意が必要だ。
4位：マイクロソフト
Google同様、同性愛者に対する差別的待遇を一切しないことを公言している、世界最大のIT企業・米国マイクロソフト社。同社製品である家庭用据え置きゲーム機「Xbox 360」が、「エロゲー用ハード」としてこれから成長するとの噂も囁かれており、今後の動向からは目が離せない。現在のところは他社のゲーム機同様、過激なエロ表現はご禁制となっているが、それでもXbox 360が「アイドルマスター」など、お色気要素満載のコンテンツを擁していることは注目に値する。
ただし、リベラル派の「開明的君主」として君臨していたビル・ゲイツから、コワモテで失言家のスティーブ・バルマーCEOに権限が移譲されたこともあり、トップ3からは除外が妥当か。
5位：アップル
かねてより、積極的に同性愛者を雇用するなど、最も同性愛者にフレンドリーな企業のひとつとして知られていた米国アップル社。だが近年では同社の手掛けるiPhone、iPadのアプリから、少しでもエロ要素のあるアプリを完全に締め出すなどの強権を発動しており、ユーザーやアプリ開発者の反感を買っている節も。あらゆるセクシャリティを平等に規制するというのは、ある意味合理的でもあるが……。年齢制限などを付して、iPadやiPhone向けのお色気アプリの配信を許可してくれることに期待したい。
総じて、アメリカを中心として発達したIT関連の企業は、あらゆるセクシュアリティの従業員に対して寛容な傾向をもっているといえる。ただし商品の販売にあたっては、ファミリー層向けの商品開発をメインにしているマイクロソフトやアップルの場合、先述したように、自社の管理するソフト市場からのアダルト製品の排除を行うこととなってしまっている。そういう意味でも、「インターネットのアダルト目的の利用」にも寛容で、中国という、政治的にも性文化的にも閉鎖的な国家との対決も演じたグーグルが、リベラル派の企業として、頭ひとつ抜けたところにあるといえるだろう。
「ITの皇帝」と称されるようになった大企業Googleの原動力は、そういった、積極的かつ解放的な姿勢にあるのかもしれない。
『Googleの正体』著：牧野武文／毎日コミュニケーションズ
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