昨年末、『NHK紅白歌合戦』で3年連続の司会という大役を務めたアイドルグループ・嵐。今年は2年連続で『24時間テレビ』（日本テレビ系）の司会を務めることが決定している。CD・DVDの売上も絶好調であり、最新のDVD『ARASHI アラフェス』は2週連続でオリコンチャート1位を獲得し、これまでのDVD総売上枚数はアーティスト史上ぶっちぎりの歴代1位となる700万枚を突破。まさにジャニーズ事務所の顔であり、国民的アイドルグループと呼ぶにふさわしい存在になっている。
だが、これだけ大活躍していながら意外にもメンバーの収入は一人当たり年収2,000～2,800万円ほどといわれている。全員の年収を足しても、SMAPで一番ギャラが低いといわれる香取慎吾の年収にも届かない状態だというのだ。一部では「嵐でこのギャラでは夢も希望もない」とささやかれているが、実はこのウラにはジャニーズ事務所独自のカラクリが存在するという。
一部報道によると、ジャニーズ事務所は年間に1億円以上を稼いでいるタレントに限り、ギャラを金利5％という好条件で運用しているのだという。一度に多額のギャラを受け取ることはできないが、徐々に増額されたギャラが支払われ、最終的には本来のギャラよりも多くなる計算だ。この福利厚生システムが適用されるのは、現状では嵐、TOKIO、KinkiKids、関ジャニ∞、山下智久のみだという。
「このシステムは税金面で考えても事務所の大きな負担になる。だが、ジャニー喜多川社長の方針として、一度に多額のギャラを手にすると仕事で手を抜いたり独立を画策するようになるため、小分けに好条件でギャラを与えるようにしている」（芸能プロ関係者）
飛ぶ鳥を落とす勢いで活躍する嵐の“薄給”のウラには、こういったカラクリがあったというわけだ。人気者とはいえ将来的な保証は何もない芸能人にとって、この福利厚生システムは魅力的であり、タレント側にとっては悪い話ではない。事務所としても、このシステムでタレントの独立や無気力化に頭を悩ませる必要がなくなり、両者にとってメリットがあるといえるだろう。
しかし、SMAPだけはメンバーの年収が数億といわれ、稼ぎ頭のリーダー・中居正広の年収は6～7億円とされている。なぜ彼らだけ福利厚生システムが適用されていないのだろうか。
「SMAPに関しては、彼らの育ての親であるチーフマネジャーのI女史がギャラを管理している。メンバーのギャラは、I女史の会社を経由して振り込まれるシステムになっています。これはジャニー社長ですらも手が出せない聖域。この特例が、SMAPがいまだに独立や移籍のウワサが絶えない原因にもなっています」（前同）
ジャニーズ帝国の中でも、SMAPだけは特別扱いのようだ。
（文＝佐藤勇馬／Yellow Tear Drops）