※イメージ画像:『billboard KOREA K-POP Magazine 2014年2月号』学研マーケティングK-POPの日本国内での著作権収入が激減したとのニュースが話題になっている。著作権収入とは、テレビ、ラジオ、コンサートで韓国の音楽が使われる時に発生する使用料のこと。日本音楽著作権協会（JASRAC）を通じて韓国側に支払われるが、この一年で40％も減ってしまったというのだ。
現地新聞の朝鮮日報によると、韓流ブームに乗って日本での著作権収入は2010年に35億ウォン（約3億4千万円）、2011年に94億ウォン（約9億円）、 2012年に110億ウォン（約10億5千万円）と急速な伸びを見せていた。ところが、昨年からブームが一気に収束し、昨年度は67億586万ウォン（約6億2000万円）と40％も減少。今年度はさらに落ち込むことが予測されている。この原因について同紙は「日韓関係の悪化」「安倍政権の発足による日本社会の急速な右傾化」と分析した。
実際、最近はあれほど騒がれていた「K-POP」の文字を全く見なくなった。地上波に韓流アーティストが出演することも非常に稀になり、竹島問題などを境にブームは完全に過ぎ去ったかのように思える。
「かつてのように『韓流なら何でも売れた』という時代は過ぎ去りました。もう視聴率も取れないことが分かって、メディアも韓流押しをやめている。そのブーム失速の原因は、単純に同じようなグループばかりで消費者に飽きられたから。日韓関係の悪化はきっかけにしか過ぎません。2～3年でブームが収束するのはK-POPに限った事ではありませんしね。ですが、東方神起が昨年開催した神奈川・日産スタジアムでの2DAYS公演で計14万人を動員し、“野獣系アイドル”こと2PMが今年発売した新アルバムでオリコンチャート1位を獲得するなど、人気グループに関しては衰えるどころかセールスが増加傾向。ブーム終了による淘汰で“本物”だけが残ったといえるでしょう」（音楽ライター）
